注意欠陥・多動障害（ADHD）の半数は社会環境的要因に関係する？
興味深い研究の報告がありましたね。
スウェーデンの研究チームによると、子どもにみられる注意欠陥・多動性障害（ADHD）の重症例のうち、約半数が、ひとり親家庭や母親の教育程度など社会環境的要因と密接な関係があるという報告が発表されたそうです。
この研究報告は、スウェーデン・ストックホルムにあるカロリンスカ研究所のアンダース・イェルン氏らの研究チームが、ADHD（多動性障害）の治療歴のある6～19歳のスウェーデン生まれの子ども8000人について調べ、小児医学誌に掲載されたそうです。
この報告によると、母親の学歴を比較した場合、子どもがADHD（多動性障害）の治療を受ける確率は、大学の学位をもつ母親の子どもに比べ、基礎教育しか受けていない母親の子どもでは130％も高かったとのこと。
またひとり親家庭の子どものほうが、両親と暮らす子どもよりも治療を受ける確率が50％高く、生活保護受給家庭の子どもでは135％も高く、男女では治療を受けたことのある男子は女子の3倍だったが、これらの社会環境的要因は性別にかかわらず等しく現れていたそうです。
イェルン氏は｢症例のほぼ半分はわたしたちの分析の中にある社会経済的要因で説明しうる。スウェーデンの児童・生徒たちにみられるADHD（多動性障害）の予測因子となりうることがはっきりと示されている｣と述べたそうです。
また同氏は、こうした社会環境的要因と遺伝的要因の関係を調べ、有効な予防措置を講じるためにはさらなる研究が必要だと話しているそうです。
このことが日本人にも当てはまるのかどうかは分かりませんが、とても興味深いですね。
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登録日：2010年 06月 10日 23:19:46
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