2006年 12月 14日
カツラに多額の広告宣伝費が必要な理由。
ランジェリー姿のモデルが路上でショーのリハーサル－オーストラリア
【メルボルン/オーストラリア 13日 AFP】メルボルン(Melbourne)市内の路上にランジェリー姿の女性2人が13日、突如姿を現した。これらのパフォーマンスは、地元の下着ブランド「sabi」による新作コレクションのリハーサルであることが判明。明日14日、別の通りにおいて5人のモデルを使った新作発表のファッションショーが行われる予定だ。写真は、リハーサル中の女性モデル2人と通りすがりに撮影する通行人。(c)AFP/William WEST
企業が新しい企画を練ったり、新商品を開発したりするときに、消費者の嗜好などをさぐるために、アンケート調査がよく行われます。
しかしながら、このアンケート調査は、多大な費用と時間ををかけて行う割には、＜感覚的に大概の人間が理解していることの追認＞程度くらいの効果しか無い場合がほとんどです。
やや皮肉な表現をすれば、企画や商品開発の担当者が、その企画なり商品開発が結果として失敗に終わったときに、、「おかしいな、アンケート調査の結果では、間違いなく消費者に受け入れられるはずなのに・・・・」という、いい訳をするために、アンケート調査が存在するのかもしれません。
なぜ、このようなことになるのか？
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登録日：2006年 12月 14日 08:46:59
- プロフィール
- 大原浩
- （男）
- ｢証券新報｣グローバル投資
- なんでも地動説
- １９６０年、静岡県に生まれる。１９８４年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱（上田ハーロー）に入社。
１９８９年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。
１９９４年㈱大原創研を設立し独立。
２００３年より証券新報社(証券タイムズ）顧問。
著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』（講談社）
『１００万円を確実に１億円にする中国株投資術』（講談社）
などがある。
- 最近のエントリー
- [11/15] ＜老子と投資＞その１２
- [11/06] 「日本は買いだ！私はそうしている!」
- [10/24] ＜老子と投資＞その１１
- [10/11] ★金融危機の収束★もし大恐慌があるのなら震源地は中国でしょう。
- [10/06] ★銀行の終焉
- [10/03] ★日本の黄金時代がやってくる
- [09/18] ★韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか。｢日本企業も今すぐ逃げろ｣
- [09/07] ＜老子と投資＞その１０
- [09/02] ★べトナム参入凍結
- [08/19] ★キューバ危機
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