2007年 03月
★過剰流動性相場の終焉。次世代エネルギーは天然ガス!
【ハバナ/キューバ 26日 AFP】25日付けフベントゥ・レベルデ(Juventud Rebelde)紙によると、カルロス・ラヘ・ダビラ(Carlos Lage Davila)副議長は、今年度の石油生産量を約70万バレルまで引き上げると発表した。39の油田を新規操業することによるもの。写真は25日、首都ハバナ(Havana)東部のSanta Cruzにある石油貯蔵施設。屋上に翻るのはキューバ、中国両国の国旗。(c)AFP/ADALBERTO ROQUE
遡れば、ニクソンショック(金・ドル交換停止)が、マネーの際限ない増産(基軸通貨国=米国が無制限にお札を刷る。)の始まりでした。
その後、マネーの増産は、深く静かに潜行していたのですが、90年代にデリバティブ(金融派生商品)の取引が活発になったことから、世界中をマネーが駆け巡り、世間の注目を浴びるようになりました。
実際のところ、90年代の中ごろには、世界中にあふれるお金を見て、『どう見てもこの状態は尋常では無い』と思っていたのですが、結局その状態は現在まで続いています。
しかし、そろそろ本当の終わりがやってくるかもしれません。米国(西洋)から中国(アジア)への覇権交代が着実に行われていく中で、米国の国力が着実に落ちており、これまでのように無尽蔵にドル札を刷ることが益々困難になってきています。
今は見る影もありませんが、英国ポンドは第2次世界大戦が始まるまでは、世界の基軸通貨でした(外国為替市場で英ポンドだけ1ドル=××ポンドでは無く、1ポンド=××ドルと表記するのはその名残です・・・)。
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登録日:2007年 03月 27日 18:20:11
★U.S.K.(ユナイテッド・ステイツ・オブ・キリギリス)★
【ニューヨーク/米国 15日 AFP】2月27日の上海市場の急落以来、米経済の先行き不透明さが加わって、市場は不安定が続いていた。
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(c)AFP/Stan HONDA
以前、このブログで『1ドル360円から80円への道、1ドル80円から360円への道』というコメントを書きましたが、その意味は、今後10年以上のに長きにわたって、円が安くなるということです。
アジア通貨、特に人民元は、10年後には日本円に対して現在の3倍以上の価値を持つようになるでしょう!
それに対して、ドル―円は『円安だがドル安』という、なぞなぞか禅問答のような状態が続くでしょう。
米国は、現在でも超大国と言われて特別扱いされていますが、国力のピークは第二次世界大戦が終結してから、1960年代までで、その後は基本的に右肩下がりの経済が続いています。
第2次世界大戦後、米国は世界のGDPの半分以上を生み出す(ヨーロッパや日本などの先進国が戦争で焦土と化し、ほとんど生産能力が無かったことも大きく影響していますが・・・)、文字通りの超大国でしたが、1971年の金・ドル交換停止(いわゆるニクソンショック)が最初の没落の最初の兆候です。
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登録日:2007年 03月 16日 22:45:07
2008年北京オリンピックは開催されるのか?
【上海/中国 9日 AFP】中国を訪問しているヘンリー・ポールソン(Henry Paulson)米財務長官は8日、上海先物取引所で講演し、中国当局に金融市場の改革促進を求めた。
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(c)AFP
私がいつも唱えている、『世界経済20年サイクル説』では、韓国が日本の20年遅れ、中国が韓国の20年遅れ、すなわち日本の40年遅れです。
今から40年前の日本といえば、1965年の証券不況で、山一證券が日銀特融を受け、日本の金融システムが崩壊の瀬戸際までいきました。その後、日本は目覚しい成長を遂げましたが、海外から見れば、日本はそのまま崩壊するように見えたでしょう。
中国にも、もうすぐ同じような(あるいはもっとすごい)事件がやってきそうです。それこそ、2008年北京オリンピックが中止されるような・・・(経済的要因だけで中止になることは無いと思いますが、中国の場合は、死者が出るような暴動が毎日起こっていて、ちょっとした内乱が起こる可能性は今でもあります。)
これまでは、好況の陰に隠れて見えなかった、
1、中国各地で毎日のように起こっている暴動(死者もたくさん出ているのになぜか日本のマスコミは、これをあまり報道しません・・・)
2、莫大な不良債権(公表されている不良債権比率でさえ20%くらいありますが、日本で言えば第三セクター(地方の役人が絡んでいる企業等)のようなところに貸し付けている資金は、ほとんどが回収不能でしょう。
3、国外からの投資に依存した経済。
4、1、とも関係しますが、極端に開きすぎた貧富の格差。
5、特に地方の腐敗した役人が、銀行に金を出させて行う、採算性を無視した過剰投資。
などが一気に噴出して、収拾がつかなくなるでしょう。
現在、政権の中枢にいる人々は、毛沢東・周恩来・鄧小平のように、自らの命を懸けてゲリラ戦を戦った建国の英雄ではありませんから、危機管理がどの程度できるのか、疑問です。
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登録日:2007年 03月 09日 21:51:45
アジア株ファンド42.2%。エネルギー価格に注視。
【上海/中国 2日 AFP】27日に過去10年間で過去最大の下げ幅を記録するなど、波乱の1週間を過ごした中国株式市場は2日、安値買いが殺到し、総合株価指数1.23%高で取引を終えた。ディーラーによれば、安値の不動産・金融株が主体となっているもよう。写真は同日、株価ボードを眺める投資家。(c)AFP/Mark RALSTON
前回、<日本以外みんなバブル>と、ブログに書いたら、早速中国株等々急落してしまいました。
そこでも触れたように、バブル崩壊のサインはたくさん出ています。しかしながら、サインが出たからと言って、すぐに暴落するとは限らないのが難しいところです。
今回の急落が、<暴落>につながる可能性も否定は出来ませんが、マスコミ(スポーツ新聞の見出しにも今回の急落の件がトップに出ていました)や、世の中の反応を見ていると、まだ<暴落>の条件は満たしていないような気もします。
投資というのは、世の中の動きと反対に行動したときに大きく稼げるわけですから、現在の状況の中で、どう行動するのかはじっくり考える必要があると思います。
これから、注視しないといけないのは、エネルギーを初めとした商品価格の動向でしょう。
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登録日:2007年 03月 03日 12:02:46
- プロフィール

- 大原浩<投資野おーちゃん>
- (男)
- 「証券新報」グローバル投資
- なんでも地動説
- 株式会社大原創研 代表取締役、 株式会社証券新報社 顧問
同志社大学法学部卒業。上田短資株式会社(上田ハーロー), フランス国営クレディ・リヨネ銀行を経て㈱大原創研を設立。著書に「100万円を確実に1億円にする中国株投資術」講談社、「中小企業のための個人情報保護・プライバシーマーク」サイビズ、「銀行の終焉-近未来マネー論序説-」 「『複雑系』ビジネス-資本主義・社会主義を超える新経済入門-」「代表取締役平社員」(いずれも発行はあいであ・らいふ)などがある。
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- [09/02] ★べトナム参入凍結
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