2008年 10月

<老子と投資>その11

日経平均終値、5年ぶりの8000円割れ 円高急進とソニー急落を嫌気

【10月24日 AFP】(一部更新)24日の東京株式市場は、国内企業の業績悪化懸念から大幅続落、日経平均株価は8000円の大台を割り込んで、前日比811円90銭(9.6%)安の7649円08銭で引けた。
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☆ この連載を初めて読まれる方は、本ブログの2008年2月8日の日記、<老子と投資>その1を先にご覧ください

21、孔徳の容は、ただ道にこれ従う。
○ はるか昔、世の中が始まってから現在に至るまで<TAO>の道は消えることが無い。(宇宙のビッグバンから現在まで・・・)<TAO>は万物の始源=ビッグバンの始まりである。
○ TAOはおぼろげでとらえどころが無いが、かすかな精気が流れていて、その精気の動きの中に確かな物がある。

よく、人類の存在の小ささを例えるのに、『地球の歴史が40億年以上であるのに対して、現代人の祖先がアフリカを出発したのがたった5万年前。文字や遺跡によって確認できる文明に至ってはたかだか数千年の歴史しか無い』ことが採り上げられます。
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登録日:2008年 10月 24日 17:16:06

★金融危機の収束★もし大恐慌があるのなら震源地は中国でしょう。

G7、あらゆる手段を断行して金融システム維持で一致

【10月11日 AFP】(写真追加)先進7か国財務相・中央銀行総裁会議(G7)が10日、米ワシントンD.C.(Washington D.C.)で開幕、加盟国は「可能な全ての手段」を断行して主要金融機関を支援、その破綻を阻止するなどして世界規模の金融危機に立ち向かう方針で一致した。

 ヘンリー・ポールソン(Henry Paulson)米財務長官は声明で、「G7は本日、現在の状況が緊急かつ異例な対策を要していることで合意した。加盟国は一致団結し、世界経済の発展のため金融市場の安定化と金融機関の信用維持に努める」と述べた。(c)AFP

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10月10日の日本・アジア市場や欧米市場の動きを見る限り、今回の『金融動乱』は収束に向かっているようです。各国当局の対応が後手にまわっているという批判を良く聞きますが、私はそうは思いません。

彼らは、健闘していると思います。

むしろ、責められるべきは、この危機の原因となった<金融グローバリズム>を推進した点です。もちろん、政府首脳や政策当局にも責任がありますが、その流れに乗り金融グローバリズムを礼賛した、金融業界人々やマスコミも責任を逃れることができません。

現在の通貨は、理論上無限に発行することができます。ですから、先進国が強調して<あらゆる手段を使って金融システム維持>を行うのであれば、大恐慌にいたることはありません。
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登録日:2008年 10月 11日 11:31:34

★銀行の終焉

ビル・ゲイツ氏、米金融危機に楽観的な見解示す

【10月6日 AFP】米金融危機は資本主義に終止符を打つものでも、恐慌を引き起こすようなものでもない――ソフトウエア大手マイクロソフト(Microsoft)創業者で全米長者番付1位のビル・ゲイツ(Bill Gates)氏は、5日放送された米テレビ局CNNとのインタビューでこのように語った。
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1997年11月24日、山一證券の自主廃業に向けた営業停止が決議されました。

また、同年7月からタイを中心に始まったアジア通貨危機は、1998年1月には『血塗れのバーツ』と呼ばれるタイ政府によるバーツ買い支えの失敗でさらに困難な状況に陥ります。

日本のバブル崩壊から数年経っても明るい見通しが出てこず、アジア通貨危機によってさらに世界経済は混迷の度を深めます。

それに先立つ1996年においても、金融業界を筆頭に日本のムードは『真暗闇』だったのですが、6月に私の処女作である『銀行の終焉』(あいであ・らいふ)を出版しました。

タイトルは、『銀行の終焉』ですが、当時日本や世界の経済の将来には比較的明るい見通しを持っていて、<金融恐慌>はたぶんおこらないだろうと考えていました。
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登録日:2008年 10月 06日 15:37:42

★日本の黄金時代がやってくる

日経平均、終値1万1154円76銭 約3年4か月ぶりの最安値

【10月2日 AFP】2日の東京株式市場は、日経平均株価の終値が213円50銭安(前日比)の1万1154円76銭で、2005年5月以来の最安値で引けた。米上院が金融安定化修正法案を可決したにもかかわらず投資家の懸念は取り除けなかった。

 産業界には、円高による輸出利益の縮小や、世界的な経済低迷がもたらす売上げ減への懸念が高まっている。

 投資家の間には、7000億ドル(約73兆7000億円)の公的資金を投入するとした金融安定化法案を29日に否決した米下院が修正法案を可決するのか、様子見の雰囲気が広がっている。(c)AFP

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9月25日木曜日に、東京広尾ロータリークラブで卓話を行いました。

ちょうど新しい本が出版されるタイミングでしたので、テーマは本のタイトルそのもの、<韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか>でしたが、サブタイトルは<日本の黄金時代がやってくる>としました。

本の中では、中国・韓国、ベトナムを始めとするアジア新興国、欧州、それに本では触れていませんが、米国・インド・ロシアなど世界中の殆どの国々の今後の経済に対して悲観的な見方をしています。

しかし、唯一の例外は『日本』です。私の現在の投資は殆ど100%日本株に向けられています。短期的な波乱はあるにしても、2003年ごろからお話してきたように、日経平均は2014年に4万円、2020年に10万円くらいのペースで上昇を続けると考えています。(もちろん、ハイパーインフレーションなど見込まずに、現在の貨幣価値で)
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登録日:2008年 10月 03日 08:38:49

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プロフィール
大原浩
大原浩
(男)
「証券新報」グローバル投資
なんでも地動説
1960年、静岡県に生まれる。1984年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱(上田ハーロー)に入社。

1989年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。

1994年㈱大原創研を設立し独立。
2003年より証券新報社(証券タイムズ)顧問。

著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』(講談社)
『100万円を確実に1億円にする中国株投資術』(講談社)
などがある。
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