1ドル360円から80円への道。1ドル80円から360円への道。

外国人観光客「史上最多」の陰にじわりウォン高の影響 - 韓国

【ソウル/韓国 26日 AFP】2006年に海外から韓国を訪れた外国人観光客数は、史上最多の600万人を記録した。
≫続きを読む…
(c)AFP/KIM JAE

AFPBB News


来年のことを語ると鬼が笑うといいますが、いわゆる円安の流れは、今後10年くらいは続くと思います、特に、米ドル以外のアジア諸国の通貨に対して円はかなり安くなるはずです。

サイクル論的に言えば1ドル360円の固定相場制度の廃止から、1ドル80円近辺の価格まで到達したのが<円高の大きなサイクル>です。この頃の東京市場の外銀ディーラーで大もうけした人間は、ほぼ例外なく、ドルを売って円を買うことを繰り返していました、今の感覚で言えば、円を売って元を買う感覚と言えるでしょうか?

 円の天井は、1ドル80円で、その後、実は円安の大きなサイクルが既に始まっているのです。この大きなトレンドがいったいどこまで到達するのかを予想するのは困難ですが、円高の流れがスタートした1ドル=360円というのは十分考えうる水準です。もっとも、ドルも今後アジア諸国の通貨に対して弱くなっていくわけですから、1ドル=360円と言う水準は、元などのアジア通貨と円の関係に置き換えて考えなければなりません。

 ちなみに、韓国は2008年~2010年の間に予想される、世界的景気後退の直撃を受け、バブル後の日本と同じように暗く長いトンネルを通り抜けることになるはずです。

 実際、国際的な調査機関の発表によれば、ソウルは既に東京より物価の高い都市になっていますし、数億円もするゴルフ場の会員権が出現して、<安い日本のゴルフ場<でプレーすることがはやっています。実際、九州あたりのゴルフ場は韓国人で満杯だそうです。もちろん、不動産価格も、政府の度重なる抑制政策にもかかわらず、下がる気配がありません。

 したがって、韓国のウォンは、ここ2~3年年くらいの間に歴史的高値をつけますが、その後しばらくしてくしてウォン安の大きな流れがやってくるはずです。したがってアジア通貨の中では、日本の円とともに例外的存在と言えるでしょう。

 円を売ると言うことは、簡単に言えば、海外通貨建ての資産に投資すると言うことです。中国(香港)などの海外株式への投資は魅力あるものですが、ただし、前述のような
2008年~2010年の間の世界的な株価の下落には要注意です。(ちなみに外国人の買うことの出来る株で、元建てのものはありませんので、香港ドルまたは米ドルでの購入になります。一応、香港ドルと元は連動してきましたが、今後多分元は対香港ドルでも上昇するでしょう。)

 後で振り返れば、2008年~2010年の間の世界的な株価の下げ局面は一瞬の出来事ですが、中国の現在の景気の山は見上げるほどなので、谷も相当深くなります。しかし、それにも関わらず、長期的な元高予想には変わりありません。

 また、ベトナムやインドなどの今後の長期的な成長は間違いないでしょうし、通貨も今後上昇するでしょう。しかし、自国の株式市場そのものがまだ整備されていないこれらの国々にで、実際に投資するのはかなりのリスクが伴います。2008年~2010年の深刻な世界的景気後退局面で、アジア通貨危機のようなことが起こる可能性も無視できません。

 それらの国の株式市場の閉鎖などが起これば、投資した企業の株式が紙くず同然になるかもしれません。しかし、そこが投資のチャンスです。アジア通貨危機の後、紙くず同然の値段にクになった、サムスンや現代自動車の株式に投資して、その後の劇的な復活で億万長者になった人々がかなりいます。

コメント[0], トラックバック[0]
登録日:2006年 12月 28日 17:21:41

コメントを追加

Trackback

この記事に対するトラックバックURL:

カレンダー
< 2006年 12月 >





1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30
31





プロフィール
大原浩
大原浩
(男)
「証券新報」グローバル投資
なんでも地動説
1960年、静岡県に生まれる。1984年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱(上田ハーロー)に入社。

1989年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。

1994年㈱大原創研を設立し独立。
2003年より証券新報社(証券タイムズ)顧問。

著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』(講談社)
『100万円を確実に1億円にする中国株投資術』(講談社)
などがある。
カテゴリー
検索