アジア株ファンド４２.２％。エネルギー価格に注視。
【上海/中国 2日 AFP】27日に過去10年間で過去最大の下げ幅を記録するなど、波乱の1週間を過ごした中国株式市場は2日、安値買いが殺到し、総合株価指数1.23％高で取引を終えた。ディーラーによれば、安値の不動産・金融株が主体となっているもよう。写真は同日、株価ボードを眺める投資家。(c)AFP/Mark RALSTON
前回、＜日本以外みんなバブル＞と、ブログに書いたら、早速中国株等々急落してしまいました。
そこでも触れたように、バブル崩壊のサインはたくさん出ています。しかしながら、サインが出たからと言って、すぐに暴落するとは限らないのが難しいところです。
今回の急落が、＜暴落＞につながる可能性も否定は出来ませんが、マスコミ（スポーツ新聞の見出しにも今回の急落の件がトップに出ていました）や、世の中の反応を見ていると、まだ＜暴落＞の条件は満たしていないような気もします。
投資というのは、世の中の動きと反対に行動したときに大きく稼げるわけですから、現在の状況の中で、どう行動するのかはじっくり考える必要があると思います。
これから、注視しないといけないのは、エネルギーを初めとした商品価格の動向でしょう。
原油は50ドル近辺まで下げたあと、現在60ドルの底値を固めつつありますが、夏場に向かって80ドルを超える展開になることも十分予想されます。
過去のオイルショックでも、不景気にも関わらずエネルギー価格が上昇する局面はかなりありましたし、アジア経済が台頭している現在では、不景気にも関わらず需要の減退が
あまる起こらず、・貴金属・食糧の需要も落ち込まないかもしれません。したがって、商品価格も上昇を続ける公算が高くなります。
その点で言えば、ペトロチャイナなどのエネルギーを生産（エネルギー関連ではないことに注意）している企業は、今後も投資対象としてかなり魅力的です。
また、同じ100万円のＧＤＰを生み出すのに、日本を１とすると、おおよそ米国が３、中国が8のエネルギーを必要とします。
つまり、日本は中国の8倍もエネルギー効率が良いのです。ですから、エネルギー価格の高騰は、日本企業にとって追い風（比較優位）になります。
トヨタを初めとする日本車が米国で好調なのもその現象の一つかもしれません。
日本の株式市場も、世界的な株価の暴落の影響を受けないはずがありませんが、日本企業のエネルギー効率の良さを考えれば、そこに大きなチャンスがあると思います。
さて、昨年末の中国株の急騰もあり、一時は評価額が+６０％に迫っていたアジア株ファンドですが、年初からの調整、特に、中間決算期にあたる２月２８日を挟む数日間に世界的株価の調整があったことから、１８ヶ月間の最終的運用利回りは、４２．２％となりました。
２００３年４月にスタートした、世界的株価上昇も、まる４年を迎えようとしています。調整局面を迎えるのは必然ともいえるでしょう。
また、日本の２０年前のバブル絶頂期とほぼ同じ状態にある韓国では、年末・年始の３ヶ月くらいの間に住宅（マンション）販売価格が４０％も下落しました。米国の住宅ローン焦げ付きの急増などとともに、バブル崩壊のサインは既に出ています。
しかしながら、一般的には暴落のサインが出てから、１年くらいの間、相場がオーバーヒーとすることも珍しくなく、＜明日暴落するリスク＞に注視しながらも、基本的にはこれまでのスタンスで投資を続けていきます。
ただし、韓国株については、保有していたパシフィック・グループの株価が、ウォン高も含めて購入以来６０％上昇しており、企業収益との比較で割高感を感じる水準になっていたため、２月２８日にすべて売却いたしました。
それに対して、中国株として保有しているペトロチャイナ等のエネルギー関連銘柄は、購入以来の大幅な上昇にも関わらず、収益との関係から見ると割高感は無く、むしろ割安との判断から、韓国株を売却した資金すべてをペトロチャイナの購入に振り当てました。
その結果、ファンド全体の保有株比率において、８割以上がペトロチャイナ・中国海洋石油となり、本ファンドのエネルギ-（原油）ファンドとしての性格をさらに強めました。
原油（ＷＴＩ）価格につきましては、一時５０ドル近辺まで下落したものの、現在６０ドルを超えて上昇中です。世界的なエネルギー（原油）の需要が供給を上回る状況は、今後１０年程度は続く（一時的な景気後退による価格の下落が予想されますが、オイルショックの時には、不況期でも原油価格は上昇しました）と考ええており、特に夏場に向かって米国のがソリン需要期（米国では夏休みの）レジャーシーズンに車で移動するため、大量のガソリンを消費する。）を迎えるため、８月までに８０ドル近辺のの最高値をチャレンジする展開になるかもしれません・
ナカニシを初めとする、日本株については、ＰＥＲ等から考えて必ずしも割安といえないと判断していますが、世界景気の変動の影響を受けにくい銘柄を選択しており、今後のそれぞれの企業収益増加の見込みもあることから、日本株市場の動向に注視しながらも、引き続き保有していく方針です。
☆なお、本ファンドは既に募集を締め切っており、今後も募集を行う予定はありませんのでご容赦ください。
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登録日：2007年 03月 03日 12:02:46
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- プロフィール
- 大原浩
- （男）
- ｢証券新報｣グローバル投資
- なんでも地動説
- １９６０年、静岡県に生まれる。１９８４年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱（上田ハーロー）に入社。
１９８９年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。
１９９４年㈱大原創研を設立し独立。
２００３年より証券新報社(証券タイムズ）顧問。
著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』（講談社）
『１００万円を確実に１億円にする中国株投資術』（講談社）
などがある。
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