★夏の大バーゲン!

各国の株式市場続伸

【8月23日 AFP】世界的な金融市場での信用収縮が長引く中、欧州市場と大半のアジア市場では22日、株価は続伸するなど、各国の株式相場では世界的株安からの回復を見せている。
≫続きを読む…
(c)AFP

AFPBB News


多くのデパートや、商店街などが、夏や冬などにバーゲンセールを行います。

普段の定価の2割引、3割引、あるいは場合によっては半額や8割引といった破格の値段で同じ商品が買えるわけですから、こんなに楽しいことはありません。

渋谷109のような人気ショップが多数入っているビルのバーゲンなどには、バーゲン前日の夜から徹夜の行列が出来たりします。

また、百貨店のバーゲンなどで女性が商品を奪い合う姿は、よく漫画やコントの題材になったりします。

ところで、株式市場のバーゲンセールは、専門店街やデパートのバーゲンほど人気がありません。昨日まで、100万円で売っていた株が、80万円・70万円、あるいは50万、さらには20万円というような破格の値段で販売されるのですから、こんなに素晴らしいことはありません。証券会社の店頭に行列が出来てもおかしくないはずなのですが・・・

ただ、バーゲンセールにも気をつけなければならないことがあります。それは、<値段の安さに目がくらんで、不良品・傷物・粗悪品などをつかまないようにする>ということです。
<良いものを安く買ってこそ、バーゲンの価値があります>。不良品・傷物・粗悪品などは、いくら安くても、結局使い道が無く、結局<安物買いの銭失い>になってしまいます。

また、流行の最先端の服を買っても、次のシーズンにはトレンドが変ってしまい、あまりにも流行おくれで、恥ずかしくて着る事が出来なくなってしまうということもあります。

株式市場で言えば、一世を風靡した<IT関連><バイオ関連>の企業群がこれに当たるでしょうか?

それでは、不良品・傷物・粗悪品をつかまないようにするにはどうしたらよいのか?

私が優良品(株式)を見分けるための基準としている要素は次のとおりです。

1、 きちんと利益を生んでいる会社であること。
  私自身は赤字企業に投資したことはありません。また、売り上げ高純利益率(税金等のすべての経費を支払った後の利益が売上高に対する割合)が5%以上ということを基準にしていますが、実際に投資する企業の大半は売り上げ高純利益率が10%以上です。

2、 ROEが一定の水準以上であること。
  一応、10%以上を基準にしていますが、投資している企業の多くはROEが15%~30%程度です。

3.売り上げ高・利益ともに増加傾向であること。
  いくら、現在の経営内容が良くても、成長しない企業に投資をしても妙味がありません。過去5年あるいは、10年という単位で売り上げ・利益が成長している企業が基本です。

4. 債務の比率が一定水準以下であること。
  1年間の純利益の3~5倍が限度と考えています。私の投資先のほとんどは無借金企業です。

5、ストックオプション制度を採用していない企業であること。
 これは、絶対条件ではありませんが、ストックオプション制度は株主の利益を損なうものです。なぜなら、給与や役員報酬は、それぞれの従業員・役員の企業への貢献度を評価して支払われますが、ストックオプションは一度付与されると、本人の貢献度とは関係なく、株価上昇の利益が与えられます。

 会社の発展による利益の分け前が欲しければ、従業員も株主同様お金を払って株式を購入すべきです。

 これとは、逆に従業員持ち株会があったり、自社株買いを行っている企業は投資先として有望です。(役員が自己資金で自社株を購入している企業ももちろん有望です。)

6、研究開発や設備投資に多額の投資をしていない企業であること
  設備投資に多額の資金が必要な場合、その金額だけ利益が減少します。

  また、研究開発による技術的アドバンテージは、利益の源泉になりますが、その技術  的優位を維持するために、多額の研究開発資金を投入し続けなければならないとしたら、やはり多額の利益を期待するのは無理です。

7、原材料等の仕入れ価格が安い企業であること
  原価率の高い商売は儲かりません。私が、優良企業の具体例として取り上げるのは、『砂糖水』を販売する、コカコーラやペプシ、メディアなどの情報を扱う企業、広告代理店なども<材料原価>の安い企業です。

8、労働組合が無いこと
  日本の労働組合は、企業別組合が多く、会社の発展に協力的な場合が多いので、さほど問題はありませんが、米国や韓国では特に注意が必要です。米国の自動車産業が日本に追い抜かれたのも、自動車労働組合の影響が多大です。

  また、韓国でも現代自動車の労働組合などは非常に戦闘的で、国民一般から『やりすぎ』ということでひんしゅくを買っています。もちろん、現代自動車の経営にも大きな打撃を与えています。

  ただ、日本のマスコミ(テレビ局。大手新聞社も準じる。)の生涯賃金は、普通の大手企業と比べて2倍以上の6億円と、会社が生み出す利益に比べて過大です。役員・従業員の給与を世間並みにするだけで、見違えるような優良企業に生まれ変わります。テレビ局・ラジオ局が、敵対的買収のターゲットになるのも、このあたりに原因があるのかも知れません。
  
8、独占的な市場シェアまたは強力なブランドを持っていること
  これから10年あるいは15年くらい、資源エネルギー価格の上昇による『コストプッシュ』インフレが続くはずですが、そのコストを製品価格に転嫁できない企業は、利益が減少します。コストをスムーズに製品価格に転嫁をするためには、独占的な市場シェアまたは強力なブランドが必要です。

コメント[0], トラックバック[0]
登録日:2007年 08月 23日 18:31:15

コメントを追加

Trackback

この記事に対するトラックバックURL:

カレンダー
< 2007年 08月 >



1 2 3 4
5 6 7 8 9 10 11
12 13 14 15 16 17 18
19 20 21 22 23 24 25
26 27 28 29 30 31
プロフィール
大原浩
大原浩
(男)
「証券新報」グローバル投資
なんでも地動説
1960年、静岡県に生まれる。1984年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱(上田ハーロー)に入社。

1989年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。

1994年㈱大原創研を設立し独立。
2003年より証券新報社(証券タイムズ)顧問。

著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』(講談社)
『100万円を確実に1億円にする中国株投資術』(講談社)
などがある。
最近のトラックバック
カテゴリー
検索