上海が水没する！？
【11月19日 AFP】図は、石油輸出国機構（Organization of the Petroleum Exporting Countries、OPEC）の加盟国と、その1日の原油生産量を示したもの。(c)AFP
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１１月１５日、ホテルオークラにおいて、｢国際ロータリー第２７５０地区山の手東グループ・インターシティ・ミーティング｣が開かれました。
テーマは｢地球温暖化対策の理論と実践｣。第一部が、国立環境研究所参与・工学博士の西岡秀三氏による｢地球温暖化をデータで理解する｣。第２部は、Jリーグ特任理事 環境プロジェクトメンバーの岡田武史氏による｢サッカーと環境問題｣。
お二人のお話は非常に興味深いものでした。また巷で議論される｢地球温暖化｣については、これまで少々懐疑的な目で見ていましたが、多数のデータを見て、少なくとも｢歴史上まれに見る速さで温暖化が進み、その原因はかなりの確率で、人間の活動によって排出される二酸化炭素である｣という認識を新たにしました。
★＜地球温暖化の科学的根拠については、西岡秀三氏が監修し、当日のテキストにも使われた｢ニュートン８月号｣の６４ページにわたる特集をご参照ください。＞
地球温暖化と経済・社会はどのように関連するのか？
よく言われることですが、温暖化によって極地の氷や万年雪が溶け出すと、水位が上がります。現在の予測では、今世紀中に最大限５９センチの海面上昇が起こる見込みです。
もし、現実に５９センチ水位が上昇すると、上海・東京・タイなどのデルタ地域に発達した都市のかなりの部分が高潮危険地帯になります。（デルタ地域は風水的な好条件を備えている場合が多く、また、エジプト・メソポタミア・黄河・インダスなどの古代文明がデルタ地帯に発達したことは良く知られた事実です。）
これらの地域は堤防によって守られ、現在でも海抜ゼロメートルの場所が多いため、たかだか５９センチの海面上昇によって、その防壁が破られ甚大な被害が生じます。
こうなると、景色の良いベイエリアのマンションの購入も慎重に考えないといけないかもしれません！？
もちろん、海面が５９センチ上昇するのは、まだ１００年近く先の話ですし、すぐさまアトランティス大陸のように日本が沈没するというわけではありませんが、海面の高さが上昇トレンドにあることは間違いなく、突破的な自然災害などベイエリアでの活動に注意が必要なことに変わりはありません。
また、これも温暖化と関係しますが、｢北京は黄砂の被害がひどく、年々環境が悪化しているため、数十年後に中国の首都はさらに北に位置する瀋陽に遷都されるだろう｣というのが地元の人々がよく口にするジョークです。もちろん、その頃には、温暖化により瀋陽の冬のいてつく寒さも緩和されているだろうと言うわけです。
温暖化は食糧問題にも影響します。今後１～２度程度の温度上昇であれば、耕作可能な地域が増えて、世界の食糧は増産される見込みですが、３度以上の上昇になると、収穫が減少し始めます。
ただ、食糧問題は、実は生産の絶対量の問題だけではありません。例えば、１００カロリーの牛肉を生産するには、そのおおよそ７倍(７００カロリー)の飼料 (とうもろこしなどの農作物)が必要です。豚肉が５倍程度、鶏肉が３倍程度です。したがって、いわゆる先進国の国民が、ベジタリアンになり、穀類と野菜だけで生活するようになれば、食糧供給の絶対量の問題はかなり解決されます。
最近、中国で豚肉の値段が前年の２倍近くに高騰したのも、豊かになった中国人の嗜好がよりエネルギー効率の悪い肉類に傾いたことに原因があります。
つまり冷酷な表現をすれば、経済力（または軍事力）を持つ人々は、少々のコスト高を我慢すれば、今後も肉を含めた食糧を必要量確保できるということです・・・・
ただ、中国や新興国を中心に＜肉を食べる人々＞が急速に増えていることは、食糧問題に大きな影を投げかけます。一度肉を食べ始めた人々が、元の穀類主体の生活に戻ることは困難です。
また、エネルギー問題も＜経済力＞の問題が絡みます。現在、原油価格（WTI）は１００ドルを少し下回ったあたりで推移しています。私の予想では、エネルギー価格（資源価格も）は、現在の水準（例えばWTIで９０ドル～１００ドル）が当面の天井となり、かなり近い将来に大幅な価格調整があります。
米国のサブプライム問題をきっかけに、これまでの低金利・低労働コスト・低エネルギー/資源コストによる世界同時好況が終焉を迎えることにより、需要が減退することが大きな原因です。
これからは、高金利・高労働コスト・高エネルギーコストによる景気後退＝スタッグフレーションがやってきます。
別の角度から言えば、１年前に５０ドルほどだった原油価格が２倍の１００ドルまで急上昇すれば、その値段で買える人々(国々・企業)は極端に少なくなってしまうということです。
同じ金額のGDPを生産するのに、中国は日本の７倍、米国の約３倍のエネルギーを消費します。エネルギー価格の高騰は、中国を始めとする発展途上国（新興国）の産業競争力を弱め、経済に大きなダメージを与えます。
そして、エネルギー効率の良い日本での生産が競争力を持つようになり、日本経済は世界的な景気後退の中でも比較優位を保てるわけです。
もっとも、何年かすれば、エネルギー価格・資源価格の大幅下落と、世界的インフレによる実質的商品価格の下落により、再び新興国の経済が息を吹き返し、資源・エネルギー価格の急騰が再現されます。
言ってみれば、これまでのエネルギー価格上昇が第一次石油ショック（通算では第三次）であり、大幅な価格調整を経た後、第二次（通算では第四次）石油ショックに向かって再び価格が高騰するというわけです。
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登録日：2007年 11月 20日 15:10:25
コメント
水、木、金、地、火、五大元素全て汚れきってしまって絶望していたけれど、花だけはかえって元気なのにびっくり！
（薔薇は私が使いすぎてあまり残っていないようですが・・・・イングリッシュローズはまだ美しいと思います）
とりあえず、花と植物で部屋を埋め尽くす事から始めませんか？毒を吸ってかえってエネルギーを増すのは、花だけ。毒には毒をというけれど、毒を吸ってそれを自分の糧にしてしまう方法を、植物が教えてくれるでしょう。
樹里 @ 2007年 11月 24日 01:34:43
最近では花も弱くなってきていますね。新しいエネルギーが必要です。
春に桜が咲かなかったら、皆ようやく気付き始めるでしょう。
樹里 @ 2008年 01月 04日 16:45:34
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- プロフィール
- 大原浩＜投資野おーちゃん＞
- （男）
- ｢証券新報｣グローバル投資
- なんでも地動説
- 株式会社大原創研 代表取締役、 株式会社証券新報社 顧問
同志社大学法学部卒業。上田短資株式会社（上田ハーロー）, フランス国営クレディ・リヨネ銀行を経て㈱大原創研を設立。著書に「１００万円を確実に１億円にする中国株投資術」講談社、「中小企業のための個人情報保護・プライバシーマーク」サイビズ、「銀行の終焉－近未来マネー論序説－」 「『複雑系』ビジネス－資本主義・社会主義を超える新経済入門－」「代表取締役平社員」（いずれも発行はあいであ・らいふ）などがある。
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