☆危険水域に突入した新興国・米国市場！☆
【1月19日 AFP】中国の自動車メーカーが、米国進出に向け着々と準備を進めている。
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(c)AFP/Amandine Ambregni
前回の日記で、日本株市場には、未曾有の投資チャンスが到来していると述べましたが、逆に、新興国（中国・香港・インド・ベトナム・インドネシア等々）の株式市場は、その経済の実態に対して買われすぎで、それほど遠くない将来に、大幅な価格の下落があります。
多くの新興国市場は現在調整局面ですが、例えば上海や深センのA株市場は半値あるいはさらに三分の一、四分の一位まで下げてもおかしくありません。
香港市場については、そこまでで劇的な急落ではないかもしれませんが、H株などを中心に現在の水準よりは相当下げます。高値の半分くらいになることはじゅうぶん考えられます。
特に気を付けなければいけないのは、インド・ベトナム等々の株式市場が未整備な株式市場です。市場が未整備な故に、裁定等が働かず、ワンウェイで株価が上昇を続けてきたわけですが、下げるときも同様な理屈が働きます。
買い手不在のマーケットで一気に価格が下げます。もともと、相場と言うものは、価格が上昇するときにはゆっくりで、下げるときには急なわけですから、ワンウェイの下げとはつまり＜暴落＞です。
また、中国本土（多分香港は大丈夫だと思いますがあくまで中国のマーケットです）を含めた、新興国の市場では、暴落の際に長期間の｢市場閉鎖｣が行われる可能性があります。
日本でも、ニクソンショックの直後に為替市場を１週間ほど閉鎖しましたし、米国でもブラックマンデーの直後には、市場閉鎖をかなり真剣に討議しました。
新興国の市場では、数週間市場が閉鎖される事態も充分考えられます。売りたくても売れない（市場が開いていても買い手がいなければ、売れません！）最悪の事態が生じる可能性も充分あります。
また、新興国とは言えませんが、韓国の市場もかなり危険な状態にあり、日本のバブル崩壊以上の打撃を受けて、１５年くらいは経済が低迷するはずです。
ところで、米国市場においては、今回のサブプライム問題は乗り切って、過剰流動性などによって、今年のダウ平均は年末にかけてむしろ上昇するかもしれません。
しかし、いわゆる消費者金融も含めた米国の過剰な借金体質を是正（もし出来るのならば・・・）するのに１年や２年と言う期間は短すぎます。少なくとも１０年以上、場合いによっては１５年から２０年くらいかかりますから、長期的観点から見て米国市場に投資をするのは大変危険です。
今年、もしダウジョンーンズが上昇するようだと、２００９年の下げは恐ろしいものになるはずです。
日本市場や新興国市場においても、来年＝２００９年は、かなり厳しい年になりのではないかと考えています。
ただし、中国などの新興国市場が暴落し、｢中国が崩壊する｣というような話が世の中を覆い、北京オリンピックが何らかのトラブル（人権問題等のボイコット、天安門事件のような・・・）で、通常どおり開催が出来なかったら絶好の投資チャンスの到来です。
私が中国株投資を始めたのは、２００３年１月ですが、世界的に株価が低迷している中でも、特に中国の株式市場は低迷していて、利回りが６％でPERが５などというようなバーゲン価格の優良企業がごろごろ転がっている宝の山でした。その当時、世の中では、中国は＜図体の大きな発展途上国＞程度の認識しかされていませんでした。
その直後にSARS騒ぎが起こり、中国に関する悲観論（それこそ中国はSARSで崩壊するというような・・・・）がまん延する中で購入した中国株（ペトロチャイナなど）は、私の過去の投資の中でも高レベルのパフォーマンスを実現しています。
２００８年後半から２００９年にかけて、新興国市場への投資の最大のチャンスがやってくると思います。
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登録日：2008年 01月 20日 11:52:27
コメント
世界はいつからこんなに病んでしまったの？
樹里 @ 2008年 01月 23日 23:48:58
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- プロフィール
- 大原浩＜投資野おーちゃん＞
- （男）
- ｢証券新報｣グローバル投資
- なんでも地動説
- 株式会社大原創研 代表取締役、 株式会社証券新報社 顧問
同志社大学法学部卒業。上田短資株式会社（上田ハーロー）, フランス国営クレディ・リヨネ銀行を経て㈱大原創研を設立。著書に「１００万円を確実に１億円にする中国株投資術」講談社、「中小企業のための個人情報保護・プライバシーマーク」サイビズ、「銀行の終焉－近未来マネー論序説－」 「『複雑系』ビジネス－資本主義・社会主義を超える新経済入門－」「代表取締役平社員」（いずれも発行はあいであ・らいふ）などがある。
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