★サイゴンの十字架★

カナダ長距離バスで乗客めった刺しのうえ首切断、犯人は隣席の男

【8月1日 AFP】カナダ西部の平原を走行中の長距離バス内で30日夜、乗客が隣席の男に刺殺され、頭部を切断される事件が起きた。
≫続きを読む…
(c)AFP

AFPBB News


友人のロータリアンに薦められて、

<サイゴンの十字架>
開高健著
光文社文庫他(全集等にも掲載されています)

を読みました。

ベトナム戦争当時のルポですから40年程前に書かれたのですが、今でもとても新鮮です。

ベトナム戦争は米国の社会・経済に強烈な打撃を与え、その後20年くらい米国経済は低迷を続けました。ベトナム戦争の敗戦やそれに続く経済の低迷は、1960年代には世界の覇者であったはずの米国国民の自信を完全に打ち砕きました。米国人が「親の世代より豊になれない」と騒いでいたのもこの時代です。

しかし、1990年代の初めから米国経済は復活し始め、ダウジョーンズも4000ドルを越えます。このときに、プロフェッショナルのディーラーの多くが、「4000ドルは高すぎる」として大量に売ったのですが、1万2000ドルを目指す大相場の中で大半が討ち死にしました。

バブル崩壊後の日本でも経済が低迷し、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と騒いでいたことも忘れて、舶来物(米国スタイル)を極端に有り難がる風潮が復活しました。また、若者を始めとする多く国民は、自信を失い将来に「希望」を持つことができません。

しかし、日本経済は既に復活の過程にあります。米国からおおよそ20年遅れた景気・経済サイクルの波に乗っているので、あと数年間は、底打ちしながらももやもやした状況が続きますが、2014年頃に日経平均は4万円を越え、10万円を目指す大相場がやってくると思います。

実際、エネルギー・商品価格の高騰や米国・新興国経済の経済・社会の低迷は、省エネルギー先進国かつ政治の安定した日本という国の優位性を際立たせます。

しかし、世界経済の低迷・混迷と無縁というわけにも行きません。例えば第三次世界大戦がはじまって日本も戦場になれば、<経済>どころの話ではありません。

現在の世界状況は、ブロック経済化(FTAや食糧の輸出規制など。特にWTOの交渉決裂は象徴的出来事です。)を始めとして、第二次世界大戦前夜に非常によく似ています。「金持ちけんかせず」と言われますが、経済が低迷すれば、国際政治においても争いごとが増えます。

しかし、日本が戦場にならず、また戦争に参戦しなければ、この状況はプラスです。米国が当時の新興国(今のベトナムや中国のような状況)から大国にのし上がったのは、第一次世界大戦と第二次世界大戦でヨーロッパ全土が荒廃したお蔭ですし、日本も、朝鮮戦争の特需が無ければ、その後の高度経済成長の前に経済が崩壊していたと言われます。また、ベトナム特需も日本経済の成長を後押ししました。

これらの歴史的事実は、平和主義が経済的にも効率が良い証です。(ただし、スイスのように自国を守る手段を確保することは重要だと思います。)隣国・中国などでは猛烈な勢いで軍備増強が行われ、以前から台湾などに対して武力行使をちらつかせていますが、日本はそれに巻き込まれず平和主義を貫きたいものです。

ところで、<サイゴンの十字架>がどうしても<最後の十字架>に聞こえてしまいます。
この世の終りがやってきませんように・・・・

コメント[0], トラックバック[1]
登録日:2008年 08月 01日 18:04:24

Trackback

この記事に対するトラックバックURL:

試写室にてwww

お互い家でするのは嫌だし、ホテルってベタだし・・・試写室でヤってきたww スリルあるし密室感あるし普通よりスンゲー興奮したwwwwww 女もスゲエ濡れ濡れで何回もイってたしw おかげで10マソも貰えたわぁ(・∀・)

date:2008年 10月 24日 13:54:35

カレンダー
< 2008年 08月 >





1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30
31





プロフィール
大原浩
大原浩
(男)
「証券新報」グローバル投資
なんでも地動説
1960年、静岡県に生まれる。1984年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱(上田ハーロー)に入社。

1989年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。

1994年㈱大原創研を設立し独立。
2003年より証券新報社(証券タイムズ)顧問。

著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』(講談社)
『100万円を確実に1億円にする中国株投資術』(講談社)
などがある。
カテゴリー
検索