★日本以外全部沈没

サルコジ仏大統領、ダライ・ラマと会談 中国は猛反発

【12月7日 AFP】ニコラ・サルコジ(Nicolas Sarkozy)仏大統領は6日、訪問先のポーランド北部グダニスク(Gdansk)で、チベット(Tibet)仏教最高指導者ダライ・ラマ(Dalai Lama)14世と会談した。中国政府はこの会談に猛反発し、12月1日に予定されていた中国と欧州連合(EU)の首脳会談を取りやめている。(c)AFP

AFPBB News


1973年3月に発表された、小松左京氏の『日本沈没』は空前のベストセラーとなり、これまでに2回映画化されました。奇しくも、1973年の10月6日に、第4次中東戦争が始まり、日本経済にも大きな打撃を与えた第一次オイルショックの引き金となります。
翌年公開された映画が大ヒットしたのも、このような時代背景と無縁ではないのかもしれません。

そんな時、SF界の奇才、筒井康隆氏が小松左京氏の許可を得て、1973年9月に「オール読み物」に発表した短編が『日本以外全部沈没』です。2006年の日本沈没の2回目の映画化のタイミングで、フィルムも製作されました。

今年のリーマン・ショック以来、人々はまるで日本が沈没でもするかのような顔色をしています。もちろん、いつ地震や地殻変動が起るかはわかりませんが、少なくとも経済において日本が沈没することはありえません。

20年単位のサイクルで、日本の黄金時代は既に幕を開けています。

現在の世界情勢を描写するとすれば、『日本以外全部沈没』という言葉が一番ふさわしいと思います。

欧米や新興国などの金融混乱・景気後退の影響を日本が受けないわけではありませんが、それは、人間の体で言えば<皮>、あるいはせいぜい<肉>の問題にしか過ぎません。

1989年のバブル崩壊以来、20年近くの間、<バブル恐怖症>とでも言うべき保守的な経済運営をしてきた日本経済の骨格は、カルシュウムが充分補給されていて、とても頑強です。ですから、肉や皮が切られたからと言ってあわてる必要はありません。

それに対して、米国や英国を始めとする、アングロサクソン流の<強欲資本主義>は、この20年ほどの間、他人から奪うことに専念し、虚飾の限りを尽くし、他の国々の人々どころか、自分自身や仲間をいたわることさえ忘れていました。そのため、自分自身への充分な栄養補給も行われず、重度の骨そしょう症になっています。階段でちょっと転んだだけで、骨折したり、最悪の場合には全身の骨が粉々になったりします。

15年以上前からささやかれている、ドルが紙くずになるという事態も、今度こそ本当に起るかもしれません

また、新興国も<強欲資本主義>に踊らされて、貧富の差が危険水域まで拡大しています。
<頭>を一部の富裕者想・特権階級としたら、それを支える庶民という<手足>や<胴体>が、まるで火星人のように細くなって、地球の重力に耐えることが出来ません。

新興国においては、貧富の差による政治的危機が<沈没>の原因になるでしょう。先進国以外ではもっとも政治的に安定した国であるタイで、空港閉鎖が行われ、死者が出たことに少々驚いています。もちろん、国王の統率力は健在ですが、時代の流れの変化を感じます。もちろん、インドでのテロ事件も、新興国の置かれた危い状況を世界に知らしめました。

これまでにも述べてきましたが、本当に第二次世界大戦が始まる前の雰囲気に似てきたことがとても気がかりです。

アトランティス大陸は、素晴らしい文明を誇っていたかもしれませんが、海の底に沈んでしまえば、投資したお金も海のもくずと消えてしまいます。

唯一残るであろう陸地である日本にお金を投資するのが賢明ですし、実際これまで海外に流れていた日本のお金が国内に戻ってきています。さらには、世界でもっとも安全で安定した国である日本に海外からのお金がどんどん流入するでしょう。

円高とは、日本の国力が増すことを意味しますから、悲観することはありません。日本は世間で思われているような輸出立国ではありません。中国などの新興国とくらべれば、相当な内需主導型の国です。

円高を背景に、世界中の捨て値で売られている会社を、日本企業が大量に買っています。これは将来の日本の大きな財産になるでしょう。

一時的ではありますが、商品・エネルギー価格の下落や円高も、企業のコストを大きく下げ、さらにキャッシュ・リッチにします。

さらには、新興国でのコスト上昇だけではなく、革命などの政治リスクを避けるために、日本企業の海外工場も次々と本国回帰します。これも、日本経済へのプラス要因です。

また、厳しい話ですが、バブル期以降、非正規雇用労働者が大幅に増えたので、バブル崩壊のときと比較すると、過大な人件費に苦しめられる割合も減っています。
このように、<日本の黄金時代>を示唆するサインは無数にあるのです。

日本以外で、沈没を免れる可能性があるのは、EU統合景気に浮かれたとは言え、経済の足腰がしっかりとした(英国を除く)EU、それも拡大する前の当初の加盟国であるドイツやフランスなどでしょう。

EU諸国にも問題はありますが、ユーロはドルや新興国通過のように紙くずになる危険性があるわけではありませんから、現在のユーロ安は行き過ぎのような気がします。

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登録日:2008年 12月 07日 12:51:15

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大原浩
大原浩
(男)
GINZAX  グローバル経済投資 メールマガジン
2月度定例GINZAX・銀座セミナー『本当のバフェット投資』
グルメ投資家おーちゃん
1984年、同志社大学法学部を卒業後、上田短資㈱(上田ハーロー)に入社。

1989年、フランス国営クレディ・リヨネ銀行入行。フューチャーズ・ブローキング・ディビジョン課長などを歴任し、主に金融・債券先物、デリバティブなどを担当。

1994年㈱大原創研を設立し独立。
GINZAX ・グローバル経済投資研究会代表。
元・証券新報顧問

著書には
『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』(講談社)
「2012年に日経平均が2万円を超える15の理由」(講談社)
など。
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