動画メディアとして市民権を得たYouTube

英EMIグループ、ユーチューブと提携

【6月1日 AFP】動画投稿サイト、ユーチューブ(YouTube)と英EMIグループは5月31日、EMIが自身の管理するアーティストの音楽やビデオのユーチューブへの掲載を承諾したと発表した。
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(c)AFP

AFPBB News


今まで、アーティストはショップで買ったCDやコンサート収入、そして、TVや映画では出演料などが主要な収入だった。しかし、今後はそのビジネスモデルにも変化が出るようだ。

@YouTubeがメディアを動かした
YouTubeは大人気な動画サイト。その特徴はユーザーが勝手に動画をアップロードして公開し、世界中の人が見られることだ。しかし、TVなどの著作権のある動画をアップロードするケースがあり、著作権的な問題を起こしていた。しかし、やがて、著作権者側となんらかのペイメントの契約をし、和解していった。今回の英EMIもその1つであり、すでにいくつのもコンテンツホルダーがYouTubeと契約している。異端だったYouTUbeはその影響力の大きさを認められ、メディアとしての地位を確立したわけだ。

@コンテンツホルダーから見たYouTubeの利点
従来のコンテンツではメディアによる収入は、物理的にわかりやすく、固定的なものだった。CDが売れたり、チケットが売れたり、出演料を払ったりというわけだ。これに対して、インターネット上ではすべてがクリックであり、その場でビューされるものになる。YouTubeの場合、コンテンツホルダーにはメディアを作る手間がかからず、収入だけが入ることになる。いわゆる2次収入というものだろうか。そして、それは収入だけでなく、既存メディアの宣伝的な側面もある。

@それはメディアの移行なのか?
YouTubeは、誰にでも参加できるインタラクティブなメディアだ。世界中から誰もが動画をアップロードでき、誰もが動画を見ることができる。ホームページによって、誰もが情報を発信することができるようになり、紙メディアに大きな影響が出た。一部では紙メディアを置き換えたと言っていい。YouTubeでも同様にさまざまな動画が世界中からアップロードされ、YouTubeアイドルと呼ばれるような人も出てきている。

@YouTubeはメディアビジネスを拡大する
しかし、YouTubeは紙メディアの場合と異なり、現在のTVや映画などの動画メディアを置き換えるようなものではないだろう。クオリティの面でも、それだけのものを制作するのは難しい。YouTubeにより、ユーザーが気軽に参加できるブログのような新たな動画メディアができたと考えるべきだろう。コンテンツホルダーがYouTubeとのビジネス関係を築くのは、動画メディアビジネス全体ののYouTubeへの移行ではなく、既存コンテンツの2次利用による収入の拡大と宣伝効果のためなのではないかと思う。

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登録日:2007年 06月 03日 11:40:46

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■著作: 「Androidスマートフォン「超」ビジネス活用術」(技術評論社)絶賛発売中。50冊ほどの著書を持つ。
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