2006年 04月
★日本にもエノラ・ゲイを update4/28
「エノラ・ゲイ」の復元など 「the Steven F. Udvar-Hazy Center」に展示 - 米国
【バージニア/米国 1日 AFP】1945年8月6日に広島に原爆を投下した、ボーイングB-29スーパーフォート「エノラ・ゲイ」（Enola Gay）の復元が25日、チャンティリーにスミソニアン協会（the Smithsonian）が新設した国立航空宇宙博物館（the National Air and Space Museum）「the Steven F. Udvar-Hazy Center」に展示された。
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(c)AFP/Karen BLEIER
エノラゲイの復元をしたという。ならば広島など日本全国にも置いたらどうか。空襲や戦争の悲惨さは写真だけでは伝わらない。被爆体験もますます風化する。目で見てわかる何かが必要だ。また、落とす側と落とされる側という構図での理解は日本の置かれた難しさ、新興国のつらさ・・国内の統治ガバナンスの弱さもあいまって、欧米列強にほぼ運命的に太平洋戦争に追い込まれていった・・を考える上でも大事だ。ともかく、戦後の日本の繁栄は、そしてわれわれの今日は広島長崎、そして沖縄東京大阪などの無数の犠牲者の上に成り立っている。
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登録日：2006年 04月 28日 06:57:55
●関西・大阪の「創造都市ビジョン」 update4/26
僕は大阪で生まれ育った。成人後は東京とアメリカで暮らしてきた。最近、久しぶりに毎週大阪に通う。ほぼ20年ぶりの関西復帰だ。驚いたことにいまだに「関西復権」や「関西再生」が唄われている。僕の少年時代とまったく変わらない。30年以上、「復権」と「再生」を唱え続けても事態はいっこうに好転しない。
そもそも課題設定自体が間違っているのではないか。
「再生」はまだしも、「復権」という言葉には全く戦略性が感じられない。
東京への対抗意識は否定しないがいかにも知恵がない。東京は特殊な「上げ底都市」である。世界的な金余りの中、内外のアブク銭が入ってくる。地方都市が弱体化する中で、資金や人材の待避所としてぎわいを呈している。
長期的都市経営の観点からは、私は関西より東京の方がリスキーと見ている。東京は地方の若者を受け入れ、彼らの労働力と消費に依存してきた。若者が減少すれば一気に逆サイクルに陥る。空き家が急増し、商業も損益分岐点を一気に下回る。ヒトの一生にたとえれば、若い頃の不摂生がたたり中年になっていきなり大病発症、という感じか。
これに比べれば、関西は「一病息災」。いつも具合が悪いとぶつぶつ言うけれど、しぶとい。まるでヨーロッパ！関西の失業率や中小企業の不振は確かに問題だが、これは西欧や米国の産業都市が70年代から80年代にかけて経験したこと
だ。ヨーロッパではリバプールやグラスゴー、ビルバオなど、米国ではクリーブランドやバルティモアなどかつての「煙の都」は軒並み、衰退を経験した。
だがリバプールはビートルズを生み出し、グラスゴーは北欧の人たちにのベニスと呼ばれる観光地になった。ビルバオはニューヨークのグッゲンハイム美術館を誘致し、文化都市への転換を果たした。
これからの日本の大都市は産業の繁栄期に蓄えたアセットを使って、したたかに成熟していく。いわば「豊かなる衰退」のあり方が問われている。なかでも京都、大阪、神戸の3都は、日本の大都市のなかでもその流れの先端に位置する。
なのに、なぜ「復権」や「再生」といった古臭いスローガンにしがみつくのか？
なぜ、バイオだのロボットだの空虚な新産業待望論に走るのか？
関西の各地を実際に歩いてみる。すると若者たちが各地で実験を始めている。鍵となるのは「文化」と「地域力」の掘り起こしだ。阪市内では平野地区の街ぐるみ博物館をつくった人たちや町家再生に取り組む人たちがいる。
関西、特に大阪は「雑木林」経済の街。ごちゃごちゃといろんなものがあって、サービス業を中心に経済が回ってきた。都市経営でも「大木」的な新産業の育成を夢見たり、公共事業を頼りに食いつなぐという発想は捨てる。
肝心なのは地域で活躍する「人材」、そして地域を越えた彼ら同士のネットワークの広がりだ。いきなりグランドデザインとか都市計画ではない。各地の具体事例の集積が地域力を掘り起こすヒントになる。
プロジェクトも分かりやすいものがいい。要らなくなった小学校を改造してクラフトスタジオにするとか、ビルの空室、空いた土地など遊休資産を活かす。改革の原点は固定観を覆すことにある。勇気を出して全く無名の活動家、若い人材、女性、外国人に任せてみる。
80年代以降、西欧社会は経済の成熟、都市の衰退に直面した。しかし大胆な発想転換をやってのけた。ソ連の解体やユーロの誕生はその典型だが、地域レベルでも過去との訣別が進んだ。例えば印象派コレクションで有名なパリのオルセー美術館は、駅舎を転用した。駅はかつて上流階級がバカンスに出掛ける拠点だった。印象派の画家たちを支援したのも彼らだった。時代が変わり、主役も替わる。かつての上流階級のシンボルだった鉄道駅で、いまや世界中の観光客、地元の市民たちが絵を楽しむ。おかげでパリのホテル、飲食、ブティックなど雑木林産業は隆盛を保っている。産業として衰退した鉄道を捨て、その遺産を文化産業のエンジンに変えた。
関西は過去の栄華と訣別する。実体のないプライドや東京への対抗心は忘れよう。また東京のメディアが強調するコテコテの大阪のイメージとも訣別する。記号化された「関西」に安易に安住しない。関西文化はそんなに浅はかなものではない。むしろ手塚治虫、梅棹忠夫、司馬遼太郎、会田雄二そして谷崎潤一郎らが体現していたヨーロッパ的な落ち着いた市民文化、そして江戸時代以来の船場上方文化
を再構築する。あれこそが関西の豊かさの象徴ではないか。
世界的にスローライフが注目を集めている。人々は目先の収入よりも生活の豊かさと日々のゆとりを求め始めた。こんな時代こそ関西にふさわしい。江戸、明治以来の膨大な文化の蓄積をもう一度掘り起こすべきだ。それをきちんと再構築し、世界に発信していく。成長・復権ではなく、成熟・バージョンアップをめざす。東京のことは意識しない。むしろ地域、現場のリーダーを大事にする。それができれば、関西は21世紀のルネサンスの担い手になれるはずだ。
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登録日：2006年 04月 26日 01:13:09
★プリティ・ウーマン 4/23 Update
舞台「スリー・デイズ・オブ・レイン」アフターパーティにジュリア・ロバーツが出席- 米国
【ニューヨーク/米国 20日 AFP/Getty Images】バーナード・B・ジェイコブス劇場（Bernard B. Jacobs Theatre）で19日、リチャード・グリーンバーグ（Richard Greenberg）が脚本を担当し、ジュリア・ロバーツ（Julia Roberts）のブロードウェイ・デビュー作となる舞台「スリー・デイズ・オブ・レイン（Three Days of Rain）」が初日公演を迎えた。
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(c)AFP/Getty Images Scott Gries
プリティ・ウーマンの主演カリスマ女優、ジュリア・ロバーツももう３８歳。ハリウッドからブロードウェーに転戦し、初めての生の舞台。ファンとしては当然、応援しちゃう。でも初演はいまいちだったらしくPRETTY WOMAN ,PRETTY FLAT(凡庸）という新聞批評もでた。でも父母は演劇学校を自宅の居間でやっていた。演劇一家のDNAの働きに期待してまーす。
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登録日：2006年 04月 23日 10:33:51
★強制執行 4/22Update
【長春/中国 30日 AFP】中国政府が、住民の強制退去に加担したとして数名の高官の処分を行った。これは国民の居住権を擁護する姿勢を政府が持ち始めたものとして受け取られている。中国では住民が退去を命じられるケースが多く、開発業者と地方自治体との癒着、および居住権の軽視について、不満が噴出している。写真は、中国北東部の吉林（Jilin）省長春（Changchun）で、新しい開発プロジェクトのために警備員により強制退去させられる女性。(c)AFP
中国の都市建設の勢いはものすごいが、背後に私権制限がある。道路を通すと決めたらどんどん強制執行する。日本も昔はそうだった。民主化と経済発展につれ、中国でも立ち退きに時間がかかるようになるだろう。
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登録日：2006年 04月 22日 19:52:55
●再考：郵政民営化論 4/19update
郵政民営化が決まった。筆者は昔からの民営化論者だ。しかし政府が目指すNTT，JR型の民営化手法には賛同しない。確かに郵政事業は国営では立ち行かない。公社で残すのも時代遅れだ。だが既存事業を「民間企業化」し、さらに「上場して儲ける」というのは政治プロパガンダとしては分かるが、ビジネスの発想からすれば現実味に乏しい。郵政民営化の意義を改めて冷静に考えてみよう。
■貯金・保険・小包・信書は民間に払い下げる
貯金・保険・小包・信書の市場は成熟し、かつ特段の技術を必要としない。既存の民間企業にまかせておけばよく、国が手がける必要はない。解散すべきだ。またいまさら民間会社化しても競争に勝てない。消費者からみると民間と互角に競争しているように見える。だが事業の存立基盤や仕組みが違う。官の枠組みから外したとたんに瓦解するだろう。特に貯金は厳しい。リテールバンキングとは似て非なる存在であり、今さら新規に手がけて利益を出すのは極めて難しい。
■郵便局が秘める可能性――「郵便局連合」の民営事業化を
郵政事業は次第に陳腐化し、市場価値も下がっていく。ところが「郵便局」は違う。抜群のブランドイメージ、立地、人材を誇り、潜在価値を秘める。まずは店舗をコンビニ化すればいろいろなものが売れる。さらには「公共の受け皿」としていろいろな新規事業が展開できる。郵便局は地元で愛され顧客との接点も密だ。官に由来する信頼感（その是非はさておき）も得ている。これらを最大限に活かすべきだ。「郵便局」が役場と提携し窓口業務を代行というのは典型例だがほかにもいろいろ考えられる。以下、「郵便局」活性化案を例として3つほど挙げる。
(1）「郵便局」ブランドの活用
――地域には介護・福祉の事業会社が多数生まれる。これらはいずれ淘汰、もしくはチェーン化されていく。「郵便局連合」が優良な企業と提携し、事業者をネットワーク化できないか。安心と信頼の「郵便局」ブランドを生かした公的サービスの受け皿事業会社ができるのではないか。
(2）指定管理者として
――最近、地方自治法が改正され、ホールや各種会館、体育館、公園などの「公の施設」をビルメンテナンス会社などが管理受託できるようになった（指定管理者制度）。だが零細事業者が多く品質や継続性に心配がある。郵便局が局の運営ノウハウなどを生かして新規参入できるのではないか。
(3）施設の建て替えや公的施設の有効活用などの分野
――例えば消防署の立替の際に高度化し上層階に分譲マンションを入れるといった工夫、つまり「民営化のビジネス設計コンサルティング業」ができるのではないか。
これらはいずれもいままで政府が独占していた資産やサービス事業を地域や民間市場に戻していく作業である。このいわば歴史の必然ともいうべき作業（筆者は「平成の大政奉還」とよぶ）の担い手として郵便局は最適の位置にいる。なぜなら官と民の中間的な存在だ。地域に根ざした存在でもある。肥大化したわが国の「官」を地域ベースの「民」にのびやかに転換していく触媒役を郵便局が果たしうる。そう考えれば陳腐化した「郵政公社」の丸ごと民営化ではなく、「郵便局連合」の民営事業化こそが課題だとわかるだろう。またそのためには国の遊休資産や各種行政サービスの整理を郵便局に委ねるという奇策すら浮かび上がってくる。
■経営原則に還る――政府は「郵便局」に投資を
考えてみれば民営化には2つの手法がある。ひとつは事業を解散・売却し一気に換金する方法だ。もうひとつは組織・事業を温存し、経営形態を民間会社化し、毎年の利益と上場益で親会社たる政府の赤字を解消する方法である。
貯金・保険・小包・信書などの事業は明らかに前者に適する。だが「郵便局」にはこれら4事業の窓口にとどまらない可能性を秘める。政府は「郵便局」が新規事業を展開するための資金投資、さらには不動産などの遊休資産を現物出資すべきだ。郵政公社はどんどん細るが郵便局は太らせるべきだ。そして毎年の配当益や上場益を財政再建に活かせばよい。
■JRやNTTとの違い――郵政の既存事業に成長の余地なし
郵政民営化はJRやNTTとは根本から違う。JRには地域独占があり、NTTにはインターネットや携帯など新技術と新市場があった。郵政公社にはコモディティー化した事業しかない。その下での民営化は、すでに社会使命を終えた国営事業を「民営化」の大義名分のもとで民間企業化させつつ存続させるシナリオとすら読める。実は民営化の美名のもとでの不必要な官業の温存ではないか。
ともあれ郵政の既存事業には成長余地が見出せない。生き延びるために各地の「郵便局」が自らの潜在ポテンシャルを掘り起こし、事業を作っていく必要がある。東京の「郵政公社」まかせでは活路は見出せない。国の行革と同様に、郵政改革においても「分権化」が物事の成否を決めるに違いない。
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登録日：2006年 04月 19日 08:34:43
●自治体経営の事業分析セミナーご案内 update4/17
企業の事業分析手法を自治体の個別具体の経営分析に活かすとどうなるか、
またその推進体制はどうか。大阪市などが進める事業分析の舞台裏とその
成果を一日かけてじっくり紹介します。
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自治体実務セミナー 「事業分析手法による行政経営改革を学ぶ」のご案内
主催：時事通信社
地方分権の進展、厳しい財政状況などを背景に、自治体はさらなる改革を迫られています。中でも、行政サービスの民営化や指定管理者制度の導入など「官」から「民」への流れが加速しており、市場化テストも実験段階に入っています。これからの行政には、市場・競合の動きを自らの能力に照らし、戦略や経営形態を考え直す手法が必要となります。その際に威力を発揮するのが民間企業の事業分析手法ですが、行政分野での導入事例は極わずかです。
そこで、今回のセミナーでは、この事業分析手法をさまざまな事務事業に本格的に取り入れて改革を進めている大阪市、文化施設や外郭団体に先駆的に導入した横浜市、静岡県の事例を取り上げます。実務に携わっている自治体職員や行政経営改革に詳しい上山信一慶応大教授をゲストに招き、導入の詳細、苦労話などを実務家向けに披露していただきます。
いずれの事例も、自治体の事務事業を｢バス」「ごみ」といったビジネスユニットで大きくとらえながら改革のメスを入れているのが特徴で、「事務事業評価の限界を超える」手法として注目されます。
参加費１人15,000円（税・資料代込み）、１団体２人目以降は１人10,000円。当日会場でお支払いください。締切日は５月１０日（水）。定員（大阪会場100人、東京会場70人）になり次第締め切ります。お問い合わせ、お申し込みは、各会場セミナー事務局まで。
◆大阪会場：時事通信社大阪支社業務部
電話06-6223-1211、ＦＡＸ06-6231-5011、Ｅメール jp-ohsaka-sls@jiji.co.jp
◆ 東京会場：時事通信社事業部
電話03-3524-6964、ＦＡＸ03-3542-5554、Ｅメール jigyo@jiji.co.jp
■ 日時・場所
○大阪会場：５月１７日（水） 10：30～17：00
大阪国際交流センター・２階「さくら東」（大阪市天王寺区上本町８－２－６）
○東京会場：５月１８日（木） 10：30～17：00
時事通信社本社・７階「大会議室」（東京都中央区銀座５－１５－８）
■ プログラム
○事業分析手法の概要と大阪市における展開について[10:30～11:00]
慶応義塾大学教授 上山 信一 氏、大阪市市政改革室事業評価担当課長 井下 泰具 氏
○文化施設と外郭団体の事業分析[11：00～12:00] ※
横浜市環境創造局動物園課担当係長 原 久美子 氏（東京会場）
静岡県立美術館学芸員 泰井 良 氏（大阪会場）
○環境事業（廃棄物事業）の事例紹介[13:00～13:45]
大阪市市政改革室行政評価担当課長 上村 洋 氏
○市営バス事業の事例紹介[13:45～14:30]
大阪市 井下 泰具 氏
○営繕事業とアセットマネジメント[14:50～15:35]
大阪市 上村 洋 氏、井下 泰具 氏
○質疑応答・まとめ（講師と会場との討議）[15:35～17:00]
※ 大阪会場での横浜市の事例、東京会場での静岡県の事例は上山信一慶大教授が担当します。
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登録日：2006年 04月 17日 10:28:13
●”地域ソムリエ”になろう update 4/16(日）
野菜ソムリエが話題になっているが、僕が顧問をつとめる「にっぽんミュージアム」（ＮＰＯ法人）が「地域ソムリエ」養成講座をはじめた。これは地域の土地と建物が織り成すハーモニーの味わい方を学ぶ。興味ある方はぜひご参加ください。なお、このＮＰＯはアートを通じて社会を変えたいというみんなの思いから生まれました。
http://nipponmuseum.blog39.fc2.com/
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登録日：2006年 04月 16日 00:29:29
不思議な宗教体験
聖墳墓教会で「枝の主日」 イースター週間の始まり - イスラエル
【エルサレム/イスラエル 9日 AFP】エルサレムの旧市街にある聖墳墓教会（Church of the Holy Sepulchre）で9日、「枝の主日」が祝われた。この儀式はローマ・カトリックの年間行事のうち、最も重要な週の開始に合わせて祝われる。イエス・キリスト（Jesus Christ）が自らの死の1週間前、棕櫚の枝を振る群衆に歓迎されながらエルサレム（Jerusalem）再入城を果たしたことを記念するものである。写真は棕櫚の枝を手に、キリストの埋葬所の周りを歩く聖職者たち。(c)AFP/GALI TIBBON
もう１０年前になるがロンドン出張の帰りにイスラエルに寄った。エルサレムの安宿をとって街に出る。吸い寄せられるように狭い道を抜けるとこの教会があった。なんだか妙な気分で心臓がどきどき、頭がじんじん。宿に帰って見るとこの教会だった。よく朝、散歩をする。別のルートで適当に歩き回っていたら、また吸い寄せられた。またこの教会だ。ぼくはクリスチャンじゃないけど何かを確かに感じた瞬間だった。
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登録日：2006年 04月 12日 00:46:04
●ペットと仲良く暮らせる仕組み・・日米比較
アメリカで犬を飼い始め、日本につれて帰った。すると・・・。愛犬家の視点から見た日米の違いを日経BPのWEBマガジンに書きました（下記）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20060405/234648/
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登録日：2006年 04月 07日 00:38:42
●アラブ版CNN？
【ドーハ/カタール 3日 AFP】カタールのアラビア語放送アルジャジーラ（Al-Jazeera）が、マレーシアの首都クアラルンプール（Kuala Lumpur）から全世界に向けて英語放送を開始する。戦争報道で世論を二分した同放送から、アジアに関するさらなる“恐れを知らぬ”報道が発信されることが期待される。写真は、ドーハ（Doha）の本部で働くアルジャジーラのスタッフ（2001年10月撮影）。(c)AFP/Joseph BARRAK
９－１１以後、イスラム世界と欧米社会の文化衝突が目立つ。米国はCNN、英国はBBCなど主要国のメディアもそこで一役買っている。アラブ社会もついに英語で世界に向かって語り始めた。アルジャジーラはアトランタから生まれたCNNを意識した世界戦略に踏み出した。さてわが国NHKもがんばってほしい。まずはロシア語や韓国語のニュースサイトなどからはじめたらどうか。
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登録日：2006年 04月 06日 11:23:20
- プロフィール
- 上山信一
- （男）
- http://www.pm-forum.org/ueyama/
- 慶應義塾大学総合政策学部教授、改革コンサルタント。専門は大企業・行政・NPO等の経営刷新。近年は地域再生も手がける。大学では「経営戦略」「公共政策」等を教える。旧運輸省、マッキンゼー共同経営者等を経て現職。大阪市生まれ。50歳。中央省庁・自治体の各種委員、企業顧問等を兼務。京大法、米プリンストン大修士。趣味は登山、鉄道、料理。メール：ueyama@pm-forum.org
- 最近のエントリー
- [05/17] ●大阪のエコミュゼ構想
- [05/15] ●いよいよ議会との対話へ
- [05/13] ●橋下改革、3ヶ月目の現場から
- [05/10] ●読売のインタビュー記事
- [05/10] ●行政とＮＰＯの協働（＠神奈川県）
- [05/05] ●オーケストラの公共性⑤
- [05/05] ●オーケストラの公共性④
- [05/05] ●オーケストラの公共性③
- [05/05] ●オーケストラの公共性②
- [05/04] ●大阪市議会、情報公開の遅れが歴然
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